エスティジャパン
株式会社エス・ティ・ジャパン
株式会社エス・ティ・ジャパン（エスティジャパン）は、東京都中央区日本橋蛎殻町１丁目１４番１０号に所在する法人番号:2010001038268の法人です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。
業種
- －
更新日：2024年05月17日
株式会社エス・ティ・ジャパンの基本情報
| 企業名 | 株式会社エス・ティ・ジャパン |
|---|---|
| 企業名カナ | エスティジャパン |
| 法人番号 | 2010001038268 |
| 創業 | － |
| 本社郵便番号 | 103-0014 |
| 本社住所 | 東京都中央区日本橋蛎殻町１丁目１４番１０号 |
| 資本金 | － |
| 従業員数 | － |
|---|---|
| ホームページ | － |
| 問い合せページ | － |
株式会社エス・ティ・ジャパンの業種・事業情報
業種
- －
事業内容
- －
※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。
※企業によって「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。
株式会社エス・ティ・ジャパンの登記関連情報
設立年月日：1990年05月10日
変更履歴
※国税庁法人番号データベースにおける変更履歴（登記履歴ではありません）
2015年10月05日法人番号指定日
商号 株式会社エス・ティ・ジャパン 本店所在地 東京都中央区日本橋蛎殻町１丁目１４番１０号
株式会社エス・ティ・ジャパンのその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | － |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | － |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
株式会社エス・ティ・ジャパンと同じエリアの会社
株式会社エス・ティ・ジャパンの認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（0件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|
補助金
（0件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|
表彰
（0件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|
全省庁統一資格
（3件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
物品の製造 |
C |
一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、その他機器類、警察用装備品類、防衛用装備品類 |
|
物品の販売 |
B |
衣服・その他繊維製品類、ゴム・皮革・プラスチック製品類、窯業・土石製品類、非鉄金属・金属製品類、フォーム印刷、その他印刷類、図書類、電子出版物類、紙・紙加工品類、車両類、その他輸送・搬送機械器具類、船舶類、燃料類、家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、その他機器類、医薬品・医療用品類、事務用品類、土木・建設・建築材料、警察用装備品類、防衛用装備品類、その他 |
|
役務の提供等 |
B |
広告・宣伝、写真・製図、調査・研究、情報処理、翻訳・通訳・速記、ソフトウェア開発、会場等の借り上げ、賃貸借、建物管理等各種保守管理、運送、車両整備、船舶整備、電子出版、防衛用装備品類の整備、その他 |
調達情報
（45件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2023年10月04日 |
令和５年度液中レーザーアブレーション装置用照射光学系多波長化システムの導入 |
22,000,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2023年05月31日 |
携帯型化学剤検知器（ＬＣＤ３．３）の購入について |
7,260,000円 |
内閣府 |
|
2023年02月15日 |
顕微分光光度計 |
112,750,000円 |
警察庁 |
|
2022年09月09日 |
スワブ（２００枚入） |
2,255,000円 |
防衛省 |
|
2022年09月01日 |
シーブパックキット、マルチパック（１０オフ） |
2,157,650円 |
防衛省 |
|
2022年08月01日 |
方位計 |
2,485,780円 |
防衛省 |
|
2022年07月29日 |
化学剤検知器２型本体 |
3,014,000円 |
防衛省 |
|
2022年07月20日 |
化学剤検知器２型の外注整備（診断） |
501,600円 |
防衛省 |
|
2022年05月24日 |
施設器材整備診断作業「携帯式爆発物探知装置２型 診断後整備」 |
476,300円 |
防衛省 |
|
2022年02月16日 |
令和３年度フーリエ変換赤外分光装置の購入 |
16,318,500円 |
原子力規制委員会 |
|
2022年02月02日 |
令和３年度レーザーアブレーション装置の購入 |
75,900,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2022年01月14日 |
施設器材整備診断作業「携帯式爆発物探知装置２型 診断」 |
132,000円 |
防衛省 |
|
2021年12月17日 |
シーブパックキット、マルチパック（１０オフ） |
2,062,500円 |
防衛省 |
|
2021年12月14日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
1,601,600円 |
防衛省 |
|
2021年10月29日 |
化学剤検知器２型の外注整備（修理） |
117,854円 |
防衛省 |
|
2021年10月11日 |
誘導結合プラズマ質量分析装置 |
38,500,000円 |
警察庁 |
|
2021年08月04日 |
風杯（止めナット付） |
3,150,950円 |
防衛省 |
|
2021年07月26日 |
化学剤検知器２型本体 |
2,813,800円 |
防衛省 |
|
2021年01月25日 |
令和２年度ガルバノスキャナ光学系の購入 |
4,169,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2021年01月21日 |
令和２年度液中固相混合噴霧用照射光学系の購入 |
12,078,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2021年01月21日 |
令和２年度分子発光用レーザー装置の購入 |
14,663,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2021年01月21日 |
令和２年度レーザーアブレーション用大容量セルの購入 |
10,670,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2021年01月18日 |
施設器材整備診断作業「爆発物等探知装置 整備」 |
671,792円 |
防衛省 |
|
2020年09月30日 |
サーベイノズル，ケース付 |
2,378,860円 |
防衛省 |
|
2020年07月31日 |
令和２年度同位体組成分析システムの購入 |
129,347,240円 |
原子力規制委員会 |
|
2020年05月26日 |
風杯（止めナット付） |
2,474,230円 |
防衛省 |
|
2019年11月12日 |
令和元年度固相混合噴霧導入型ＩＣＰ質量分析装置の購入 |
208,010,000円 |
原子力規制委員会 |
|
2019年03月29日 |
化学剤検知器２型本体 |
27,791,640円 |
防衛省 |
|
2019年03月20日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
8,218,800円 |
防衛省 |
|
2019年01月15日 |
ガス検知器 |
8,403,480円 |
防衛省 |
|
2018年12月19日 |
携帯式爆発物探知装置 ２形 |
32,878,440円 |
防衛省 |
|
2018年07月26日 |
化学剤検知器２型本体 |
2,846,880円 |
防衛省 |
|
2018年03月30日 |
化学剤検知器２型本体 |
21,099,960円 |
防衛省 |
|
2018年03月16日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
9,072,000円 |
防衛省 |
|
2018年01月30日 |
シーブパックキット、マルチパック（１０オフ） |
6,619,492円 |
防衛省 |
|
2017年08月31日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
42,090,840円 |
防衛省 |
|
2017年08月04日 |
シーブパックキット、マルチパック（１０オフ） |
3,031,560円 |
防衛省 |
|
2017年07月05日 |
風杯（止めナット付）ほか |
5,889,240円 |
防衛省 |
|
2017年06月23日 |
化学剤検知器２型本体 |
98,116,920円 |
防衛省 |
|
2016年12月16日 |
化学剤検知器２型本体 |
229,343,400円 |
防衛省 |
|
2016年10月05日 |
携帯式爆発物探知装置 ２形 |
104,004,000円 |
防衛省 |
|
2016年08月03日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
90,175,680円 |
防衛省 |
|
2016年03月31日 |
化学剤検知器２型本体 |
58,114,800円 |
防衛省 |
|
2016年03月28日 |
化学剤検知器２型構成器材 |
14,030,280円 |
防衛省 |
|
2015年08月19日 |
携帯気象計２形 |
14,904,000円 |
防衛省 |
年別調達金額
省庁別調達数（上位5）
出典元情報：法人番号システム、全省庁統一資格
- ＊当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。