ゲーム＆ネットワークサービス、音楽/映画/エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（モバイル・コミュニケーション/イメージング・プロダクツ＆ソリューション/ホームエンタテインメント＆サウンド）
ソニーグループ
ソニーグループ株式会社
ソニーグループ株式会社（ソニーグループ）は、東京都港区港南１丁目７番１号に所在する法人番号:5010401067252の法人です。
主な業種は製造業、情報通信機械器具製造業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。2021年04月01日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。
業種
- 製造業
- 情報通信機械器具製造業
更新日：2025年03月30日
ソニーグループ株式会社の基本情報
| 企業名 | ソニーグループ株式会社 |
|---|---|
| 企業名カナ | ソニーグループ |
| 法人番号 | 5010401067252 |
| 本社郵便番号 | 108-0075 |
| 本社住所 | 東京都港区港南１丁目７番１号 |
| 創業 | 1899年 |
| 設立 | 1946年05月07日 |
| 資本金 | 881,357,000,000円 |
| 従業員数 | 2,109人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
ソニーグループ株式会社の業種・事業情報
業種
- 製造業
- 情報通信機械器具製造業
事業内容
- ゲーム＆ネットワークサービス
- 音楽/映画/エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（モバイル・コミュニケーション/イメージング・プロダクツ＆ソリューション/ホームエンタテインメント＆サウンド）
- イメージング＆センシング・ソリューション
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ソニーグループ株式会社の業績情報
売上（最大直近5期分）
ソニーグループ株式会社のその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | 男性：15.7年、女性：16.1年 |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | 28.9% |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
ソニーグループ株式会社と同じエリアの会社
ソニーグループ株式会社の認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（2件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|---|---|---|---|---|
|
－ |
ＰＲＴＲ |
電気機械器具製造業 |
経済産業大臣 |
－ |
経済産業省 |
|
－ |
ＰＲＴＲ |
自然科学研究所 |
経済産業大臣 |
－ |
経済産業省 |
補助金
（2件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|
|
2018年08月31日 |
平成２９年度クリエイターを中心としたグローバルコンテンツエコシステム創出事業 |
－ |
－ |
経済産業省 |
－ |
|
2011年01月01日 |
自家発電設備導入促進事業費補助金 |
52,776,666円 |
自家消費の目的で自家発電設備の設置等を行う事業円 |
経済産業省 |
－ |
表彰
（10件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|---|---|---|---|
|
2017年10月24日 |
イクメン企業アワード |
男性の仕事と育児の両立を推進 |
グランプリ |
厚生労働省 |
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2016年02月26日 |
日本ベンチャー大賞 |
世代を担う若者や起業家のロールモデルとなるような、社会的インパクトのある新事業を創出したベンチャー経営者を表彰 |
－ |
経済産業省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２００７年・２０１０年・２０１３年・２０１５年 |
厚生労働省 |
|
－ |
えるぼし－認定 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２００７ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１０ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１３ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１５ |
厚生労働省 |
|
－ |
イクメン企業アワード－表彰（グランプリ） |
－ |
２０１７ |
厚生労働省 |
|
－ |
女性の活躍推進企業 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
全省庁統一資格
（3件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
物品の製造 |
A |
電子出版物類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、事務用品類、警察用装備品類、防衛用装備品類 |
|
物品の販売 |
A |
その他輸送・搬送機械器具類 |
|
役務の提供等 |
A |
調査・研究、ソフトウェア開発、賃貸借、防衛用装備品類の整備 |
調達情報
（30件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2024年04月01日 |
イベントベースビジョンセンサー（ＥＶＳ）を用いた海洋粒子ビッグデータ生成 |
11,000,000円 |
文部科学省 |
|
2023年04月01日 |
イベントベースビジョンセンサー（ＥＶＳ）を用いた海洋粒子ビッグデータ生成 |
11,000,000円 |
文部科学省 |
|
2022年04月01日 |
インテリジェントセンサＥＶＳを用いた海洋粒子ビッグデータ生成 |
2,600,000円 |
文部科学省 |
|
2021年10月01日 |
令和３年度社会課題に対応した知的財産の創出活動支援等に関する調査事業 |
19,850,820円 |
特許庁 |
|
2021年09月10日 |
インテリジェントセンサＥＶＳを用いた海洋粒子ビッグデータ生成 |
2,600,000円 |
文部科学省 |
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2021年03月03日 |
移動用機器収納ボックス－１（クライアント端末部） |
224,092,000円 |
防衛省 |
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2020年03月03日 |
通信電子器材診断・整備（暗視パノラマ画像用カメラ） |
6,765,000円 |
防衛省 |
|
2020年02月20日 |
パノラマ画像用カメラ |
133,892,000円 |
防衛省 |
|
2020年02月20日 |
暗視パノラマ画像用カメラ |
100,452,000円 |
防衛省 |
|
2019年12月06日 |
暗視ライブ映像用カメラ |
234,047,000円 |
防衛省 |
|
2019年09月26日 |
通信電子器材診断・整備（暗視ライブ映像用カメラ） |
9,670,100円 |
防衛省 |
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2019年07月29日 |
移動用機器収納ボックス１ |
99,640,800円 |
防衛省 |
|
2019年07月17日 |
通信電子器材診断・整備（暗視ライブ映像用カメラ） |
4,509,000円 |
防衛省 |
|
2019年03月25日 |
通信電子器材診断・整備（暗視パノラマ画像用カメラ） |
4,916,376円 |
防衛省 |
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2019年02月15日 |
暗視ライブ映像用カメラほか５品目 |
117,720,000円 |
防衛省 |
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2018年03月27日 |
ライブ映像用カメラ |
82,620,000円 |
防衛省 |
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2018年03月14日 |
映像監視装置 ＧＯＢ－６９ |
81,788,400円 |
防衛省 |
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2018年02月15日 |
ライブ映像用カメラ |
20,585,340円 |
防衛省 |
|
2017年09月20日 |
通信電子器材診断・整備（ライブ映像用カメラ）ほか |
7,634,379円 |
防衛省 |
|
2017年03月31日 |
広域監視システム（夜間用増設分）ＧＯＢ－２０７ |
63,126,000円 |
防衛省 |
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2017年03月31日 |
広域監視システム ＧＯＢ－２０２－Ｃ |
42,660,000円 |
防衛省 |
|
2017年03月06日 |
映像監視装置 ＧＯＢ－６９ |
81,864,000円 |
防衛省 |
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2017年03月03日 |
ライブ映像用カメラほか |
88,315,920円 |
防衛省 |
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2017年03月03日 |
移動用機器収納ボックス１ほか |
99,219,600円 |
防衛省 |
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2017年02月28日 |
電子機器等限定修理（サーマルカメラ ＸＩＳ－７０ＮＴ） |
5,335,200円 |
防衛省 |
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2017年02月15日 |
電子機器等限定修理（パノラマ画像用カメラ） |
1,220,400円 |
防衛省 |
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2017年02月15日 |
パノラマ画像用カメラほか |
125,496,000円 |
防衛省 |
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2016年08月15日 |
地上テレビジョン放送の高度化技術に関する研究開発 |
38,500,000円 |
総務省 |
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2016年03月02日 |
映像監視装置 ＧＯＢ－６９ |
82,620,000円 |
防衛省 |
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2015年04月09日 |
ミリ波帯ワイヤレスアクセスネットワーク構築のための周波数高度利用技術の研究開発 |
134,695,000円 |
総務省 |
年別調達金額
省庁別調達数（上位5）
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