カメラ、ビジュアル製品、オーディオ製品、パソコン、OA機器、携帯電話、家電製品、時計、ゲーム、メガネ・コンタクト、医薬品、玩具、スポーツ用品、寝具、酒類等の販売
ビックカメラ
株式会社ビックカメラ
株式会社ビックカメラ（ビックカメラ）は、東京都豊島区高田3-23-23に所在する法人番号:9013301010402の法人です。
主な業種は卸売業，小売業、機械器具卸売業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。2022年05月16日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。
業種
- 卸売業，小売業
- 機械器具卸売業
更新日：2025年03月30日
株式会社ビックカメラの基本情報
| 企業名 | 株式会社ビックカメラ |
|---|---|
| 企業名カナ | ビックカメラ |
| 法人番号 | 9013301010402 |
| 本社郵便番号 | － |
| 本社住所 | 東京都豊島区高田3-23-23 |
| 創業 | 1978年 |
| 設立 | 1980年11月 |
| 資本金 | 25,900,000,000円 |
| 従業員数 | 4,755人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
株式会社ビックカメラの業種・事業情報
業種
- 卸売業，小売業
- 機械器具卸売業
事業内容
- カメラ、ビジュアル製品、オーディオ製品、パソコン、OA機器、携帯電話、家電製品、時計、ゲーム、メガネ・コンタクト、医薬品、玩具、スポーツ用品、寝具、酒類等の販売
※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。
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株式会社ビックカメラの業績情報
売上（最大直近5期分）
株式会社ビックカメラのその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | － |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | － |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
株式会社ビックカメラと同じエリアの会社
株式会社ビックカメラの認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（1件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|---|---|---|---|---|
|
2010年09月22日 |
前払式支払手段（第三者型）発行者登録 |
－ |
－ |
－ |
金融庁 |
補助金
（6件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
9,547,600円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
1,137,573円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
4,220,350円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
1,087,753円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
30,000,000円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
|
2019年08月30日 |
電力需要の低減に資する設備投資支援事業費補助金 |
1,726,504円 |
－ |
資源エネルギー庁 |
－ |
表彰
（2件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|---|---|---|---|
|
－ |
女性の活躍推進企業 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１５年 |
厚生労働省 |
全省庁統一資格
（1件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
物品の販売 |
A |
衣服・その他繊維製品類、図書類、電子出版物類、紙・紙加工品類、車両類、その他輸送・搬送機械器具類、家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、その他機器類、事務用品類、その他 |
調達情報
（9件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2024年07月10日 |
液晶ディスプレイ，３１インチ以上 ほか１０ 件 |
1,572,516円 |
防衛省 |
|
2024年07月04日 |
液晶テレビ，３１インチ以上 ほか４ 件 |
1,347,599円 |
防衛省 |
|
2024年02月13日 |
デジタルカメラ，一眼レフ ほか２ 件 |
1,822,986円 |
防衛省 |
|
2024年01月12日 |
液晶テレビ，２０インチ以下 ほか５ 件 |
1,444,003円 |
防衛省 |
|
2023年11月09日 |
令和５年度流通・物流の効率化・付加価値創出に係る基盤構築事業（物流施設における協働ロボットの効果的な活用事例の創出） |
69,404,961円 |
経済産業省 |
|
2022年03月09日 |
アクションカメラ |
94,710円 |
防衛省 |
|
2022年01月14日 |
難聴者用対話支援機器の供給 一式 |
6,107,420円 |
法務省 |
|
2020年04月01日 |
難聴者用対話支援機器の供給 |
42,835,606円 |
法務省 |
|
2020年03月13日 |
難聴者用対話支援機器の供給 一式 |
42,835,606円 |
法務省 |
年別調達金額
省庁別調達数（上位5）
出典元情報：法人番号システム、全省庁統一資格
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